デジタルトランスフォーメーション（DX）についてご存知ですか？
最近よく耳にする言葉ですが、聞いたことはあるもののよくわからないという人もいるでしょう。
日本におけるDXでは「2025年の崖」が問題視され、経済産業省で積極的な議論や対応策を検討しています。
そこで今回はDXとはどういうものなのか、定義や歴史を紹介し、企業にとってDXが必要な理由を見ていきましょう。
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目次
DXとは
日本におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）は、経済産業省がDX推進ガイドラインを発表したため、2018年頃から注目されてきました。
もちろん、DXという言葉はこれ以前から知られており、DXを導入している企業も多々あります。まずは、DXの定義や歴史について紹介します。
DXの定義
DXとは、Digital Transformationの略です。
「それならどうしてDTではないのか」と疑問に思う方もいるでしょう。
実は英語圏では、「Trans」を「X」に置き換えることが多く、このことによって「DX」と表記されるようになりました。
経済産業省ではDX推進指標を作り、そこでDXを以下のように定義しています。
『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や
社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務その
ものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること』
DXの歴史
DXという言葉は、2004年スウェーデンのウメオ大学エリック・ストルターマン教授によって提唱されました。
その際は、『ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる』と定義していたために、漠然とした印象があるでしょう。
ただ、データやデジタル技術を用いることで、人間の生活が格段に変化する可能性があることを意味していると読み取れるはずです。
IT化とDXの違い
データやデジタルと聞くと、DXはIT化と何が違うのだろうかと思う人もいるでしょう。
デジタル化やIT化は、電子機器やロボットなどを活用して、これまで人間が手作業で行っていた作業を自動化することです。
たとえば、紙に書いていた書類を電子化したり、勤怠データの集計や報告業務をソフトが自動で作業したりするようなことを指します。
DXは、こういったデジタル化やIT化を活用してビジネスモデルや組織に変革を起こし、新しい概念を誕生させることを意味するのです。
つまり、デジタル化やIT化は、DXのためのツールといえるでしょう。
具体的なDXの事例
次に、具体的なDXの事例を紹介します。
自分の身近なところに、DXの事例がたくさんあることに気づくことでしょう。
インターネット通販
洋服や日用品をインターネット通販で購入したことはありますか？
実はこのインターネット通販もDXの代表例です。買い物に行くという行動をデジタル化したことで、家にいても買い物ができるという新しい概念を生みました。
また、ユーザーの好みやこれまでの購入履歴をもとに、おすすめ商品を提案できるようになっています。
これまでは、店員が顧客のニーズを把握し、商品を提案する流れでしたが、データを収集することで容易にできるようになったのです。
キャッシュレス決済
スマホの普及でぐっと身近なものになったのが、キャッシュレス決済でしょう。
キャッシュレス決済には、クレジットカードや電子マネーを利用したもの、スマホを使ったものなどがあります。
キャッシュレス決済を行うことで、人件費の削減ができ、顧客も現金を持ち歩かなくて済むようになりました。
また、会計もスピーディーに行われるため、顧客のサービス満足度もアップするでしょう。
さらには、閉店後のレジ計算も簡単に行われ、業務効率が上がり、残業代削減にもつながります。
オンライン学習
これまで学校以外で勉強を教えてもらうといえば、塾や家庭教師などでした。
それが、DXを取り入れることで、オンライン学習ができるようになったのです。
オンライン学習になれば、いつ・どこにいても勉強ができ、自分にとって必要な情報だけをピックアップすることもできるでしょう。
また、動画形式の学習であれば再生速度を調整して、視聴時間を短縮することも可能です。
オンライン学習を活用すれば、通学時間などの短い時間でも、効率良く、中身が充実した勉強ができるでしょう。
DXが企業に必要な理由
最後に、DXが企業に必要な理由を考えていきます。主な理由は以下の3つです。
企業の成長に限界がある
伝統やこれまでのビジネスモデルを踏襲して、後に伝えていくことも大切ですが、人材不足も深刻なため、企業の成長にはつながりにくいでしょう。
そもそもグローバル化が進んでいる現在では、競争相手は世界です。
だからこそ、システムやデジタル技術の進化が急速に進み、その流れに乗り遅れると取り残されるだけでなく、企業経営が成り立たなくなるケースもあるでしょう。
DXの定義にもあるように、激しい変化に対応できる企業こそが、競争相手より優位に立てるようになるはずです。
消費者の価値観の変化
消費者は、新たな価値観に触れ便利なことがわかれば、便利なものを提供してくれる企業へと流れていきます。
さらに、これまでは所有することに価値があると考えていた消費者が、カーシェアのような他者との共有へと変化しています。
このような消費者の価値観の変化に対応するためには、システム構築やビジネスモデルを考え直す必要があり、DXは必要不可欠なものになるでしょう。
ビジネスの多様化
1つの企業が1つの事業を行うようなビジネスモデルは、なくなりつつあります。
デジタル技術の変革によって、できることが増え顧客のニーズも多様化しているからです。
だからといって、ビジネスを多様化し過ぎるのは、コスト面で問題があります。
これからの企業には、時代の流れに合わせ変化でき、顧客のニーズをくみ取る力が必要になるでしょう。
まとめ
今後の企業には、DXが必要であり、企業のあり方やビジネスモデルなど企業の根幹を左右するものになるはずです。
最初は、DXへの抵抗感を持つ人もいるかもしれませんが、企業間の競争に勝つためには欠かせないでしょう。
DX推進によって、柔軟な姿勢と顧客ニーズの把握する力を得て、さらなる成長や新しい価値観が生みだされていくはずです。
